はじめに
こんにちは!
普通の会社員です。
我が家では、世帯総資産2,000万円以上を目標に、現金をしっかり確保しながら、余剰資金を中心にS&P500や全世界株式などへ投資しています。
これまでに株式投資などから得た利益は、合計400万円を超えています。
そんな我が家ですが、投資をしていれば当然、いつでも資産が増えるわけではありません。
以前の記事でも紹介したように、日銀の為替介入による急激な円高によって、我が家の株式資産が
**597万円 → 573万円**
と、わずか1週間で約24万円減少したことがありました。
「株価が大きく下がったわけではないのに、なぜこんなに資産が減るの?」
そう感じた方もいるかもしれません。
実は、ここには新NISAや米国株投資を始める人が、ぜひ知っておきたい重要なポイントがあります。
今回は、実際に24万円の資産減少を経験した私が、
**「投資で大きな損失を出してしまう人には、どんな共通点があるのか?」**
そして、
**「なぜ我が家は24万円減っても、慌てずに投資を続けられたのか?」**
について、我が家のリアルな経験をもとにお話しします。
—
24万円減って分かった、投資信託の「残酷な現実」
S&P500や全世界株式などの投資信託は、長期的な資産形成に向いていると言われています。
しかし、
**「長期投資だから絶対に安心」**
というわけではありません。
特に米国株など海外資産へ投資している場合、株価だけではなく「為替」の影響も受けます。
円建てで保有している米国株の評価額は、簡単に考えると、
**米国株の価格 × 為替**
によって変動します。
例えば、米国株の価格がほとんど変わっていなくても、
1ドル=160円
↓
1ドル=150円
のように円高が進めば、円換算した資産額は減少します。
つまり、
**「アメリカの株価は上がっているのに、日本円で見ると資産が減っている」**
ということも普通に起こります。
私自身、今回の24万円の減少を経験して、
「投資は株価だけを見ていればいいわけではない」
ということを改めて実感しました。
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投資で大きな損失につながりやすい人の共通点
では、投資で大きな失敗をしてしまう人には、どのような特徴があるのでしょうか。
私が実際に投資を続けてきて感じるのは、
**「生活に必要なお金まで投資してしまうこと」**
が大きなリスクになるということです。
例えば、手元の現金がほとんどない状態で、貯金の大部分を株式投資に回していたとします。
そこに突然、
「資産が1週間で24万円減った」
という状況が起きたらどうでしょうか。
「このままもっと下がったら生活できない」
「これ以上損したくない」
と不安になり、株価が大きく下がっているタイミングで売却してしまう可能性があります。
これが、いわゆる**狼狽売り**です。
もちろん、投資に絶対的な正解はありません。
しかし、自分や家族の生活を守るためのお金まで投資に回してしまうと、相場が下落したときに冷静な判断をすることが難しくなります。
—
我が家が24万円減っても慌てなかった理由
では、なぜ我が家は24万円減っても投資をやめなかったのでしょうか。
理由は非常にシンプルです。
**投資に回していない現金をしっかり確保しているからです。**
我が家では、生活防衛資金として現金1,000万円以上を銀行に残し、それとは別の余剰資金を中心に投資しています。
もちろん、1,000万円という金額がすべての家庭に必要という意味ではありません。
家族構成や住宅費、教育費、毎月の生活費によって、必要な現金は大きく変わります。
重要なのは、
**「株価が大きく下落しても、生活に困らないだけの現金を確保しておく」**
という考え方です。
これがあるだけで、投資に対する精神的な余裕は大きく変わります。
実際、我が家では株式資産が大きく減少したときも、
「生活費までなくなるわけではない」
と考えることができました。
そのため、慌てて売却するのではなく、これまで通り長期投資を続けています。
—
投資を始める前に「攻め」より「守り」を考える
投資を始めると、
「どの株を買えば儲かる?」
「S&P500とオルカンはどちらがいい?」
「NISAではいくら投資すればいい?」
といった「増やす方法」に目が向きがちです。
もちろん、投資先を考えることは大切です。
しかし、それと同じくらい重要なのが、
**「自分はいくらまで投資しても大丈夫なのか?」**
を考えることです。
例えば、
・毎月の生活費はいくらなのか
・今後、大きな支出はあるのか
・子どもの教育費はいくら必要なのか
・住宅費やローンはどうなっているのか
・収入が一時的に減った場合、何ヶ月生活できるのか
こうした部分を整理してから、投資に回す金額を決めることが重要だと私は考えています。
—
我が家が実践している「現金+投資」の考え方
我が家の場合は、
**現金=守り**
**株式投資=将来の成長**
という役割分担をしています。
現金は、相場が下落したからといって売る必要がありません。
一方、S&P500や全世界株式などの株式資産は、短期的には大きく上下しますが、長期的な資産形成を目的として保有しています。
この2つを分けて考えることで、
「株が下がったから生活が苦しくなる」
という状態をできるだけ避けています。
投資で重要なのは、最大の利益を狙うことだけではありません。
**相場が荒れたときでも、投資を続けられる家計を作ること。**
私はこれも資産形成の重要なポイントだと思っています。
—
手取りを増やして「投資の種銭」を作る
では、現金を確保しながら投資資金を増やすにはどうすればいいのでしょうか。
我が家が意識しているのが、
**「節約」と「収入アップ」の両方です。**
無理な節約だけで投資資金を作ろうとすると、生活そのものが苦しくなってしまいます。
そこで、
・転職による収入アップ
・固定費の見直し
・無駄な支出を減らす
・副業による収入アップ
・税制優遇制度の活用
などを組み合わせています。
特に会社員の場合、税制優遇制度を活用することで、手取りを効率的に残せる場合があります。
iDeCoという選択肢
例えば、老後資金を準備する方法の一つとして**iDeCo(個人型確定拠出年金)**があります。
iDeCoは、一定の条件のもとで掛金が所得控除の対象になるなど、税制上のメリットがあります。
ただし、原則として老後まで資金を引き出しにくいという特徴もあるため、
**「節税になるから、とりあえず満額入れる」**
と考えるのではなく、自分の家計状況に合っているかを確認することが大切です。
もし私が今からiDeCoを始めるなら、金融機関を比較したうえで、手数料や商品ラインナップなどを確認して選びます。
候補の一つとして検討しているのが、松井証券のiDeCoです。
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※iDeCoには加入条件や掛金上限などがあります。申し込み前に必ず公式情報をご確認ください。
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「我が家はいくら現金を残せばいい?」が一番重要
ここまで読んで、
「じゃあ、結局いくら現金を残しておけばいいの?」
と思った方もいるでしょう。
実は、これには万人共通の正解がありません。
独身なのか、夫婦なのか、子どもがいるのか。
持ち家なのか、賃貸なのか。
毎月の生活費はいくらなのか。
教育費はどのくらい必要なのか。
会社員なのか、自営業なのか。
こうした条件によって、必要な生活防衛資金は大きく変わります。
だからこそ、
**「他人が500万円残しているから、自分も500万円」**
と単純に決めるのではなく、自分の家計を基準に考えることが重要です。
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我が家が「FP無料相談」を活用する理由
自分で家計を計算してみても、
「教育費まで考えると、いくら必要なのか分からない」
「投資にいくら回していいのか判断できない」
「老後まで考えると、今の貯蓄ペースで大丈夫なのか不安」
という人も多いと思います。
そんなときに選択肢になるのが、FP(ファイナンシャルプランナー)への相談です。
FP相談では、現在の収入や支出、資産、将来のライフイベントなどを整理し、
**「今後どのくらいのお金が必要になるのか」**
を考える材料を作ることができます。
特に、
「投資を始めたいけど、いくらまでなら大丈夫なのか分からない」
という人は、投資先を決める前に家計全体を整理してみるのも一つの方法です。
※相談サービスによって、相談料や提供内容、勧誘の有無などが異なります。利用条件を事前に確認してください。
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まとめ:投資で大切なのは「大きく勝つこと」だけではない
今回、我が家は為替の影響によって、わずか1週間で株式資産が約24万円減少しました。
投資をしていれば、このようなことは珍しくありません。
特にS&P500などの米国株へ投資する場合、株価だけでなく為替の影響も受けます。
だからこそ、私は今回の経験から、
**「投資先を考える前に、まず家計の守りを固めること」**
の重要性を改めて感じました。
我が家の場合は、
**現金1,000万円以上を確保する**
↓
**余剰資金でS&P500・全世界株式へ長期投資する**
↓
**収入アップや節税で投資資金を増やす**
という考え方で資産形成を続けています。
もちろん、1,000万円という現金額がすべての家庭に適しているわけではありません。
大切なのは、
**「自分の家庭なら、いくら現金を残せば安心して投資を続けられるのか?」**
を知ることです。
投資は、短期間で大きく儲けることだけが目的ではありません。
相場が大きく下落したときにも慌てず、家族の生活を守りながら、長期間市場に居続ける。
私はこれこそが、普通の会社員が資産形成を続けるために重要な考え方だと思っています。
「投資にいくら回していいのか分からない」
「現金をどのくらい残せば安心なのか知りたい」
「将来の教育費や老後資金まで含めて家計を整理したい」
という方は、一度FPなどのお金の専門家に相談して、自分の家庭に合った資産形成の計画を作ってみるのもおすすめです。
そして、老後資金の準備や節税について考えるなら、iDeCoについて調べてみるのも一つの方法です。
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※本記事は筆者の投資経験をもとにした内容であり、特定の金融商品の購入や投資を推奨するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。制度やサービスの最新情報は各公式サイトでご確認ください。

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